2022年06月22日

「気候風土型」という住まい 

「気候風土型」という住まい  6/20

2015年のパリ協定では、温室効果ガスによる気候変動と環境悪化という課題に対する取り組みとして、温室効果ガスの削減目標が示されました。

建築部門が取り組む政策として省エネ目標が強化され、日本においても建物の外皮(屋根・外壁・床・開口部)の断熱性能の基準(外皮基準)と、冷暖房や照明、給湯などのエネルギー消費量の基準(一次エネルギー消費基準)の二つの指針がさらに強化され、建築(住まい)の高気密高断熱化が目標となってきました。


一方、世界各地には、人々の気候風土に即した営みが、独特の文化や住まいをつくりだしています、日本の伝統的な住まいも、気の長いほどの年月を経て、気候風土にもまれて現在の姿があります。

しかし、そんな伝統的な住まいは、前述の外皮基準と一次エネルギー基準の二つの基準に適合することは困難で、場合によってはつくれなくなってしまう可能性があり、そうなれば大きな損失です。
 各地の建築の関係者が、文化的な損失を避けるために国に働きかけた結果、出された答えが「気候風土適応住宅」という位置づけです。


以下に「気候風土適応住宅」の」位置づけについて「東京型気候風土適応住宅に関する研究報告書」の抜粋を記載します。
 
「…日本においては、各地の気候風土に沿った家づくりが行われ、そこでは地域の素材を地域の職人が作り、各地の自然の日照を活かした低エネルギーでの暮らし方を続けていく伝統的な家づくりが多く存在し、そこでは、そんな伝統的な家で構成される街並みが各地の景観として残っています。

国はこのような建築文化・住まい方を後世に引き継いでいく方法として、これらを「気候風土適応住宅」として、「気候風土適応住宅として認定するための指針」を定め、国が定める基準に適合する気候風土適合住宅」においては外皮基準の適合除外となりました。…」

 
こうして、かろうじて伝統的な住まいが生き延びていく可能性が出てきました。

今、私たち建築の関係者には、日本の建築文化・大工技術・住まい方を真剣に学び、後世に引き継ぐ意思が問われています。

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